金融商品研究所

特に多い失敗事例

今まで日本のお客様の膨大な数の相談を受けてきましたが、ポートフォリオ作りに失敗している事例や課題には非常に多くの共通点があります。特に多いのが下記のような事例ですので、自分も当てはまると思ったらポートフォリオの見直しを早めに検討して頂くと良いと思います。当社でも無料相談サービスが可能です。

「不要な保険商品の契約」、「相対的に条件の悪い保険商品の契約」

日本人の皆さんが預金の次にポートフォリオへの組み入れ割合が高いのが、生命保険の商品です。しかし、お客様にとって不要な保険商品、相対的に条件の悪い保険商品を契約してしまっているケースが極めて多いです。「不要な保険商品の契約」「相対的に条件の悪い保険商品の契約」現在の日本国内で一番多いポートフォリオ作りの失敗事例という見解です。
但し、金融商品研究所®は保険商品を全否定しているわけではなく、一部には大変優れた保険商品もあると分析、評価しています。心当たりのある方は他の金融商品との資産配分のバランスも考えながら、できるだけ早い内にポートフォリオの見直しをして頂くと良いと思います。

過度にリスクの高いポートフォリオ構成になっている

金融資産が多い方が、それ程リスクを取らなくても今後お金に困らない余裕のある生活が送れるにも関わらず、株式個別銘柄がポートフォリオの50%以上を占めている等の過度なリスクを取っているケースによく出会います。
投資信託、債券等の金融商品はリスクが低く、極めて堅実に資産運用できる商品がありますが、資産運用の初心者・初級者には一見わかりづらいとも言えます。
その為、国内の大手企業等の個別銘柄株式の投資から始める方が多いですが、個別銘柄での資産運用というのは実際には極めてリスクが高く、短期間で資産を大きく減らしてしまう事も多々あります。
株式の個別銘柄に資産配分が偏っている方は投資信託、債券、外貨預金、資産運用型保険等のよりリスクが低く堅実に資産運用できる商品に一部ポートフォリオの見直しを検討して頂くと良いと思います。

投資信託に関する判断ミス

ネット証券会社等を通じて買える、買い付け手数料が無料の優良な投資信託があるにも関わらず、買い付け手数料3.24%等の手数料の高い投資信託を購入してしまっている方がいます。
又、投資信託は現在100円から買えるにも関わらず、500万、1000万円等の大きな単位で1つの投信商品のみ購入して、損失を出してしまっている方、分配金目当てで投資信託を買ったがトータルで見れば実は損していた等、投資信託の仕組みを理解できていない方も非常に多いです。

円預金に過度に資産配分が偏っている

金融資産が非常に多くある方が円預金しか保有しておらず、バランスよく様々な金融商品や通貨に資産配分が行えていないケースも多いです。

自分が保有している金融商品や保険商品を全く理解していない

他人に勧められるままに購入して自分が保有している金融商品や保険商品の内容を詳しく理解していないという方が大変多いです。自分が保有している金融商品や保険商品を理解していない状態を続けるのは避けて、早めに商品や契約内容を理解をした上で、見直しの検討を進めて頂ければと思います。

日本に偏った投資をしている

どの国の国民も自国に偏りがちですが、日本人の場合は、投資信託は日経平均連動型の商品のみに投資している、個別株は日本株式のみしか保有していない、通貨は日本円しか保有していない等、偏ったポートフォリオ配分になっているという方は非常に多いです。現在は日本にいながら世界中の地域の株式、債券、通貨等に資産配分できる状況です。
日本よりも成長力や将来性が高いと見込まれている地域が沢山ありますので、グローバルな視点でポートフォリオ作りを行うべきだと言えます。
又、リスク分散の観点から通貨等に関してもできる限りバランス良く資産配分を行うというのが最も賢い判断になると思います。

確定拠出年金が何よりも優れた商品だと思い込んでいる

確定拠出年金は節税としては極めて優れているものの、60歳迄現金化できず、現金化できないリスクは最悪の商品です。どんな金融商品も強みと弱みがある事を理解して頂くと良いと思います。特に若い20代、30代の世代は確定拠出年金のポートフォリオ組み入れは他の金融商品と慎重に比較検討をして頂ければと思います。

教科書的な資産配分の情報を鵜呑みにしている

「本で読んだから」「マネーセミナーでそう聞いたから」等の理由で、国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%等の教科書的なポートフォリオを鵜呑みにして、不要な金融商品に投資しているケースにもよく出会います。
日本国債に関しては現在、金利が低すぎて資産運用には不向きであり、且つ死亡や医療保障もついていませんので、個人の方がポートフォリオに組み入れる必要は必ずしも無いと思います。
又、株式が客観的な指標の観点からも世界的に高い状況の時には株式のポートフォリオ割合を多くするべきではないと考えています。
人から言われた事を鵜呑みにするのではなく、自分自身にとって最も安心して一生涯を送っていける資産配分は何なのかという事を自らの頭で考えて、ポートフォリオ作りを行っていく事が最も重要だと考えています。

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